350名以上の就労支援実績を持つ第一人者

代表理事　清澤 康伸

医療法人財団厚生協会 東京足立病院 デイケアにて就労支援を開始

国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター デイケア(NCNP)にて就労支援プログラムを立ち上げ、職場開拓から定着支援までを行い、この間における一般企業(特例子会社除く)への就労者 230 名以上 就労プログラム履修者の就労率 92.7%、1年以上の職場定着率 91.3%

東京労働局障害者就労アドバイザー

私はこれまで医療機関において、精神障がい者の就労支援モデルを立ち上げ、実行してきました。

就労支援を行っていく中で、行政、医療機関、地域の就労支援担当者など多くの方とお会いする機会を持たせていただきました。その中で一番多く聞かれる声が「精神障がい者の就労支援をやることになったが、どうしてよいか分からない。」という声です。

現在国内には様々な就労支援の研修がありますが、具体的な就労支援のやり方の研修はまだまだ少ないと感じており、これから就労支援を行なっていきたい方がきちんと就労支援ができるような研修が必要だと感じています。

また、就労支援を行う先である企業の担当者からは「就労支援者といってもみんなやっていることが違うので、どれが就労支援なのか分からない。」という話をよく聞きます。

これからの障がい者雇用は、それまでの身体・知的障がいの雇用シフトから精神・発達障がいの雇用シフトへ大きくシフトチェンジしていき、就労することだけではなく、就労していかに働き続けていくかという定着支援が、就労支援の中でも重要となってきます。

精神・発達障がい者の雇用促進には、上述の二つの課題を解消していくことが必要となるため、ES協会では、具体的な就労支援のやり方だけでなく、就労後の定着支援のやり方についてもきちんと研修を行います。

一人でも多くの就労を希望される精神・発達障がいをお持ちの方が働けるように、就労支援ができる人材として共に成長できる場づくりに向けて、新しい挑戦に取り組む所存です。

みなさまのご参加、お待ちしています。

職業リハビリテーション学の第一人者

名誉会長　松為 信雄

東京通信大学、神奈川県立保健福祉大学名誉教授

職業研究所（現 労働政策研究・研究機構）、障害者職業総合センター研究員、東京福祉大学、神奈川県立保健福祉大学、文京学院大学教授を経て現職

一億総活躍国民会議委員、障害者政策委員会委員、労働政策審議会障害者雇用分科会委員、国立特別支援教育総合研究所外部評価委員長、高齢・障害・求職者雇用支援機構外部評価委員長、労働政策研究・研修機構リサーチ・アドバイザー等を歴任

前日本職業リハビリテーション学会会長

平成３０年４月からの精神障がい者の法定雇用率算入による障がい者雇用率の改定に伴って、企業の障がい者求人の増大、精神障がいや発達障がいの雇用労働市場への参入、継続的な職場定着支援、中小企業の雇用促進と定着支援など、障がい者雇用を取り巻く状況は大きく変化してゆきます。

こうした中にあって、障がいのある人の雇用支援を担う人材の需要は確実に増大するとともに、実際の活動に対する期待も高まって来ています。

とりわけ、症状が固定しない障害特性のある精神障がいや著しい個人差のある発達障がいの人の雇用支援を担う人材は、企業や雇用分野のみならず、医療・保健・福祉・教育などのさまざまな場面で求められています。

（一社）精神・発達障害者就労支援専門職育成協会（以下、ＥＳ協会）は、こうした社会的な要求に応えて、特に、精神障がいや発達障がいの特性を十分に理解したうえで、効果的かつ継続的な雇用・就業支援を担う専門職を育成することを目指して設立されました。

ＥＳ協会は、障がいのある人たちがそうした将来展望を開くための支援を担う専門人材を育成します。

そのために、初任者（プロフェショナル）研修から始まり、上級者（エキスパート）に至るまで、講習、演習、実習など多様で階層的な研修プログラムを設けております。

私たちは、精神・発達障がいの人たちが自らの能力を活かし、企業で働く喜びを実感しつつ自立可能な収入を得て、心豊かな職業生活を送って頂きたいと願っています。働くことを手段として「人生の質」を探求して頂きたいと切望しています。

ひとりでも多くの人が、ＥＳ協会認定の精神・発達障がい者就労支援専門職として巣立って行かれることを希望します。